車椅子が二次障害をつくる!?
今、車椅子シーティング技術が強く求められる理由

川村 慶さん

[一般社団法人日本車椅子シーティング協会 代表理事］

「座り」のプロの絶対数が不足している現状

ある車椅子利用者（女性）の証言から話を始めよう。

「長時間、車椅子を利用していると両足が完全に痺れてしまうんです。ひどい血行障害を起こすのですね。そういうときは両足をお湯につけて、1時間近くかけて揉み解すしかありません」

この女性のように、障害のある人が、その障害ゆえに別の障害（病）を引き寄せてしまうことを二次障害という。女性の場合は両足の血行障害だが、車椅子利用者にはそのほかにも首や肩の凝り、腰痛、膝痛などの二次障害に悩む人が少なくない。なぜか。車椅子に座るとき、好ましくない姿勢で座ってしまっている利用者が多いからである。

「座る」という行為を簡単に考えてはならない。人が座位、すなわち「座る」姿勢を取るときには、さまざまな身体機能を動員する。筋肉だと胸筋、腹筋、背筋、骨格だと骨盤、脊髄、頸椎──それらが重力に抗って「座る」姿勢を保持し続けているのだ。すなわち「座る」とは労働であり、それが長時間に及ぶとかなりの重労働にもなる。悪い姿勢のまま重労働を続けてしまえば、労災レベルの二次障害さえ引き起こしかねないのは、ある意味、必然といえよう。

そうした事態を避けるため、欧米で一般に用いられているのがシーティング（seating）技術である。これを簡単に説明すると、肢体不自由者が自分の体に合った車椅子や座位保持装置を選択し、それらを適切に活用して二次障害を防ぐための技術ということになろう。しかし、「実際のシーティングの射程はそこだけにはとどまりません」と川村さんは言う。

「二次障害を防ぐだけでなく、車椅子利用者が就労やスポーツ実践などに向けて体を過不足なく動かせるようになる。そうした“動き”が出せるところまで「座り」を改善してくことがシーティングだと考えています」

欧米では、これから車椅子を利用することになる一人ひとりに対し、専門教育を受けたシーティングのプロフェッショナル（作業療法士、理学療法士など）がコンサルティングを施し、一人ひとりに「よりよい座り」を実現させていくことが一般的になっている。しかし、日本の場合、このシーティング・クリニックがまだまだ浸透していないのが現状。たとえばオートバイ事故を起こして脊髄損傷となった人が、いざ車椅子を利用し始めようとするとき、シーティング・クリニックを受けられるかどうかは「運び込まれた病院次第」（川村さん）というのが実態なのだ。

「地域差というより施設差が大きいのですね。たとえば過疎地の病院でもちゃんとやっているところはやっているし、逆に大都市の病院といえどもやっていないところはまったくやっていない。したがって、北海道の僻地にある優秀なセラピストが勤める病院に、全国各地から噂を聞きつけた車椅子ユーザー（筋ジストロフィ患者）が押し寄せたりしている。非常におかしな状況になってしまっています」

なぜ、そうしたことが起こるのか。一つにはシーティングのプロフェッショナルの絶対数が不足しているという状況がある。その背景をなすのが教育の問題。たとえば作業療法士・理学療法士・義肢装具士を養成する学校では、一応、車椅子シーティングがカリキュラムとして設けられてはいる。しかし、そこで教えられるのは通り一遍の技術でしかなく、シーティングの専門教育とは程遠い。したがって、シーティングのプロたることを志向するコ・メディカルたちは、たとえばJAWSが主宰しているシーティング・エンジニア養成講座のような専門養成機関を自力で見つけ、自発的にそれに参加するしかないのが実情なのである。

「ウチの他にも、たとえば日本シーテイング・コンサルタント協会さんなど、シーティングのプルフェッショナルの養成教育を行っている機関は他にもあります。今、われわれが考えているのは、協会の垣根を超えたオールジャパンの体制で「座り」のプロたちを育成していくこと。そうしないと、とても現場のニーズには追いつけません」

シーティングはカネにならない!?

シーティングのプロの絶対数が不足している現状はわかった。しかし、日本でシーティングがなかなか普及していかない背景には、それ以上に深刻な構造的問題がある。

一つは、医師による業務の独占の問題である。

「日本のお医者さんというのは滅私奉公の気風が強くて、何でも自分でやってしまう。そうではなくて、医師は処方に徹してもらって車椅子への適合判断などは義肢装具士・理学療法士・作業療法士などに任せてもらう。そういう風に下流にどんどん権限委譲していかないと、なかなかシーティング・クリニックを医療現場に定着させるのは難しいでしょうね」

医師からコ・メディカルへの権限移譲が進まない──これは日本の医療全般の問題点として指摘されるところだが、シーティング普及に関しても、この構造問題が一つの壁となっているようだ。

しかし、より深刻なのは次の問題。つまり、日本ではシーティング・クリニックは「カネになる仕事」として位置づけられていないという問題である。

「たとえば車椅子のフィッティングや調整──それらの作業には診療報酬がつかないわけです。ですから、日本のシーティングというのは意識の高いコ・メディカルがボランティアでやっている形です。病院の経営者側とすれば『なんで、そんなカネにならないことをするんだ』となりますよね。このギャップは是非とも埋めていかなければなりません」

つまり、日本のシーティングとは理解ある病院や施設の経営者、そしてコ・メディカルの有志たちがボランティアで実践している形なのだ。これでは、この分野が普及・浸透していかないのは当たり前といえるだろう。この構造問題は大きい。「座り」のプロの絶対数不足の問題も、コ・メディカルへの権限移譲の問題も、煎じ詰めればここに行きつく。制度の改変は必須である。

だが、それには「いまだに車椅子を肢体不自由者を運ぶ“台車”ぐらいにしか考えていない」頭の固い霞が関の役人たちの意識を変えていかなければならない。啓蒙の問題──これがJAWSなど関連組織の活動における今後の最大の課題となるだろう。ちなみに川村氏によると「厚生労働省の官僚はまだ意識が高い」そうで、JAWSでは厚労省とともに財務省にも納得してもらえるようなエビデンスを構築中という。

最後に、二次障害に悩む車椅子利用者に向けたメッセージを何か、とお願いしてみた。

「当協会や日本シーティング・コンサルタント協会などでは、優れたシーティングのプロフェッショナルが在籍する病院や施設などの情報を積極的に公開しています。今、深刻な悩みを抱えておられる方々は、ぜひ、われわれにコンタクトしてみてください」